「夜勤をやめたら、年収はどれくらい下がるんだろう」
二交代の夜勤が月4〜5回。体がつらくなってきて、日勤だけの働き方に変えたい。でも、夜勤をやめると収入がどれだけ減るのかがわからず、踏み切れない。
夜勤をやめて減るのは、主に夜勤手当です。1回あたりの手当と月の回数がわかれば、減る額の目安を自分で出せます。日本看護協会の調査と法律をもとに、順に見ていきます。
30秒でわかる結論|夜勤なしの看護師の年収
- 夜勤手当の平均は、二交代の夜勤1回で11,470円、三交代の準夜勤で4,300円、深夜勤で5,211円です(2025年)。
- 二交代で月4回なら、夜勤手当は年約55万円、月5回なら年約69万円です(平均からの計算値)。
- 実際に減る額は、病院の手当の出し方で変わります。自分の給与明細で確かめるのが確実です。
- 調査に答えた病院の54.7%が、正職員を確保するために「日勤のみ」の働き方を取り入れています。
夜勤手当は、1回いくら?
日本看護協会の2025年の調査では、定額の夜勤手当を出している病院の、夜勤1回あたりの手当の平均は次のとおりでした。
| 夜勤の種類 | 1回あたりの平均 |
|---|---|
| 二交代の夜勤 | 11,470円 |
| 三交代の準夜勤 | 4,300円 |
| 三交代の深夜勤 | 5,211円 |
※ 2010年は二交代10,745円・準夜4,077円・深夜5,053円で、ほぼ横ばいです。

夜勤をやめると、年にいくら減る?
1回あたりの平均に、月の回数と12か月をかけると、年の夜勤手当の目安になります。
| 夜勤の回数 | 月の手当 | 年の手当 |
|---|---|---|
| 二交代 月4回 | 45,880円 | 約55万円 |
| 二交代 月5回 | 57,350円 | 約69万円 |
| 三交代 月8回 | 38,044円 | 約46万円 |
※ 平均からの計算値です。三交代は準夜4回・深夜4回で計算しています。日本看護協会の調査も、給与の計算で二交代4回・三交代8回を前提にしています。
病院の手当の出し方で、減る額は変わる
平日の夜勤1回あたりの手当の出し方は、病院によって違います(残りは「あてはまらない」「無回答」)。
- 深夜の割増賃金を含む定額の夜勤手当:52.0%
- 深夜の割増賃金とは別に、定額の夜勤手当:31.2%
- 深夜の割増賃金だけ(夜勤手当はなし):4.5%
午後10時から午前5時までの労働には、通常の賃金の2割5分以上の割増賃金を払うことが、法律で決まっています。割増賃金が夜勤手当と別に出ている病院では、夜勤をやめると、夜勤手当に加えて割増賃金のぶんも減ります。割増賃金だけの病院では、減るのは割増賃金のぶんです。

自分の給与明細の「夜勤手当」と「深夜の割増」の欄を足すと、減る額がいちばん正確にわかります 🌿
日勤だけで働くには
- 今の病院で日勤のみにする:調査に答えた病院の54.7%が、正職員を確保するために「日勤のみ」の働き方を取り入れています。まずは今の職場に、日勤のみの制度があるかを確かめられます。
- 法律で夜勤を断れる場面:妊娠中と産後1年以内の人が請求すれば、深夜の仕事はさせられません。小学校入学前の子を育てる人も、深夜の仕事の免除を請求できます(事業の正常な運営を妨げる場合などの例外あり)。
- 派遣で日勤の仕事を探す:看護の仕事の派遣は、病院や診療所、老健などでは原則できませんが、特養などの社会福祉施設では認められています。派遣のしくみは「派遣看護師とは?」、施設の仕事は「施設看護師は病棟とどう違う?」にまとめました。
- 時給で比べる:派遣は時給で働きます。週に働く日数から月の収入を出す方法は、「派遣看護師の時給・給料は?」にまとめました。
※ 施設や訪問看護にも、夜勤やオンコールがある職場があります。日勤だけかどうかは、求人ごとに確かめてください。
まとめ:今日やることは1つだけ
直近3か月の給与明細から、夜勤手当と深夜の割増賃金の合計を書き出す。 1か月の平均を12倍すると、夜勤をやめたときに減る額の目安になります。欄の名前が「夜勤割増」「深夜手当」などでも同じです。金額がわかれば、日勤だけにするかどうかを数字で決められます。
- 夜勤手当の平均は、二交代の夜勤1回で11,470円です(2025年)。
- 二交代で月4回なら年約55万円、月5回なら年約69万円が目安です。
- 割増賃金が別に出ている病院では、夜勤手当に加えて割増賃金のぶんも減ります。
- 日勤のみの制度、法律での夜勤の免除、派遣で日勤の仕事など、日勤だけで働く道はいくつかあります。
※ 参考にした資料
- 公益社団法人 日本看護協会「2025年 病院看護実態調査」「看護職の夜勤・交代制勤務に関するガイドライン」
- 労働基準法・育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律
- 労働者派遣事業の適正な運営の確保及び派遣労働者の保護等に関する法律施行令


